建物の基礎補強は、将来に禍根を残さないように、しっかりとしておきたいのです。

地盤調査データーに基づき、その敷地に適正な基礎補強方法の判断を行います。
将来を見据えた、安全性と経済性のバランス判断です。

この判断が、適切かどうかが問題です。

沈下した現場のデーターを再度検討すると、必ず問題がでてきます。
沈下した結果の上での検討ですから、当然問題があるわけです。
これらの失敗経験を元に現在の建物を判断します。


ベース拡幅:通常のベースコンクリートの幅を大きくして、接地面積を増やします。
ベース幅400㎜⇒550㎜などにします。

ベタ基礎 :建物全体がベースコンクリートとなるもの。
ベース厚み150㎜~200㎜です。

MS基礎 :ベタ基礎+ベース下に、スタビライザーと呼ばれる突起物をベースの底に造ります。
これにより、土の移動を防ぐことができ、沈下しにくくなります。

表層地盤改良:セメント系固化材を現場の土と混合攪拌し、転圧するもので、改良深さは1から2mです。

鋼管杭  :100Φ~141Φの鋼管を強固な支持層地盤に到達するまで打ち込みます。
打ち込み時の騒音問題がありますが、騒音に配慮して、鋼管を回転圧入する工法も開発されました。

DSP杭 :アースオーガーという機械で、もみ込みながら、地盤硬化剤を現場の土と混練します。
400Φの柱状改良になり、支持層まで到達させます。
現場の土と混錬させるのがミソで、土質の影響をうけるものの、土の搬出入がなく、合理的かつ環境に優しい方法です。

DSP


QCB工法:石灰系材料を、地中に柱状に造成することにより、膨張効果を利用して、土質を安定させ、周面摩擦力が地盤の支持力をアップさせます。


住宅性能保証制度の普及団体である(財)住宅保証機構でも全体の約20%が基礎関連で補償しています。
これは件数ですが、補償金額となると、約60%に上昇します。万一不等沈下などの場合には、金額が大きくなります。
基礎だけの補修ではすまなくなり、建物の仕上げにも影響します。
ちなみに、不具合発生率は約0.1%です。
めったにおこることではありませんが発生すれば大きくなります。


判断の基準は傾きが、3/1000以上で瑕疵の可能性あり、6/1000なら瑕疵の可能性が高いということです。
品確法で、数値化すると、このような数値になります。
結構、大きな数値です。
1mに対して、3㎜から6㎜の傾きですから。
住宅会社としては、目標基準として、1/1000を決めている場合が多いようです。

いずれにしても、不同沈下が発生しないように、判断しなければなりません。